化学物質を使用する作業を行う場合、火災・爆発のリスク、健康障害のリスク、環境への影響リスクを考慮する必要があります。
このツールを使うと、化学物質の使用に伴う健康障害のリスクレベルを簡便に知ることができ、加えて、火災・爆発のリスクについても推定できるため、健康障害や事故の防止に役立ちます。
二成分以上の混合物にも対応しています。
●リスクレベルの判定は、上記メニューの「化学物質入力」から始めて下さい。
●上記メニューの「ファイル読込」で薬品管理システムの使用量入力データを読み込ませると、薬品使用による研究室全体のリスクレベルが分かります。
●下記Informationも必ずお読みください。
informationお知らせ
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CREATE-SIMPLEバージョンアップへの対応について(2024.3.14)
本学ツールの少量・低頻度向け手法のベースとなっているCREATE-SIMPLEがバージョンアップ(ver.2.5.1→3.0)し、それに伴い多くの変更が行われました。
このため、少量・低頻度向け手法について以下の修正を行いましたのでお知らせします。
CREATE-SIMPLEバージョンアップに伴う当ツールの修正について
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本ツールに収録したOELの引用元について(2023.7.12)
本ツールに収録した職業ばく露限界値(OEL)の引用元をこちらに記載しました。
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実験・実習技術研究会2023にてポスター発表を行いました(2023.3.8)
3月2日(木)、3日(金)に広島大学で開催された実験・実習技術研究会にて、
「化学物質リスクアセスメントツールの新機能 ~法改正に合わせた追加機能の検討と実装~」
の題目でポスター発表を行いました(★ポスター発表賞を頂きました★)。
発表要旨
ポスター
技術研究会でのQ&A
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水溶液について(2023.2.14)
使用する化学物質が「水溶液」の場合は、「化学物質入力」で溶質と「純水」との2成分以上の混合物として指定してください。
なお、「純水」の職業ばく露限界には、経口LD50とTLV-TWAとの相関による推算値、5,000ppmを使用しています。
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「化学物質管理に係る専門家検討会」の確認測定に関する修正について(2022.11.30)
標記検討会の中間とりまとめ報告書において、作業者のばく露濃度が濃度基準値の2分の1を超えるおそれがある場合は、
確認測定を行うべきとしています。そこで、使用量と揮発性/飛散性から推定ばく露濃度範囲内の位置を決め、それより推定ばく露濃度を算出しました。
この濃度が濃度基準値の1/2を超えている場合は、リスクアセスメント結果の総評に
「推定ばく露濃度(8時間加重平均値)が8時間濃度基準値の1/2を超えているため、実測による確認が必要です。」
「推定ばく露濃度(15分間加重平均値)が短時間濃度基準値の1/2を超えているため、実測による確認が必要です。」
と追記するようにしました。詳しくは以下をご覧ください。
詳細
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厚労省ツールCREATE-SIMPLEとの関係について
本学CRAツールの「少量・低頻度」手法は、CREATE-SIMPLEの設計基準を元に、一部、本学独自の改良加えた手法となっています。
従って、この手法により得られるリスクの大きさは、CREATE-SIMPLEとほぼ同等な大きさとなります。
ただし、経皮吸収リスクについては、NIOSHが定めた経皮吸収による全身毒性を示す「SYS」表記の基準に準じてばく露限界に補正係数0.1を乗じているため、
CREATE-SIMPLEよりも10倍厳しい判定となりますが、ユーザー側でCREATE-SIMPLEの評価基準に変更することができます。
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短時間ばく露によるリスク評価機能の追加について(2022.9.8)
このツールでは、短時間作業や低頻度作業を1日8時間、週5日間作業に規格化した推定ばく露濃度を職業ばく露限界濃度と比較しているため、
短時間高濃度ばく露による急性中毒などの健康影響を評価できませんでした。このため、規格化前のばく露濃度を短時間ばく露限界濃度と比較する
「短時間ばく露リスク評価機能」を追加しました。詳しくは以下をご覧ください。
詳細
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実施レポート出力機能の追加について(2022.9.8)
現状と対策後のリスクアセスメント結果を A4判にまとめた実施レポートを出力できるようになりました。
「結果」と「火災・爆発CRA」の上部にある反映ボタンで実施レポートに反映してから、「結果」の「実施レポート等」に移行して下さい。
詳細
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混触危険表示の追加について(2022.9.8)
労働安全衛生研究所が公開された「化学薬品の混触危険ハンドブック データ編 データベース」を元に、2成分以上の混合に混触危険がある場合は、
「化学物質入力」と「火災・爆発CRA」にその旨表示する機能を追加しました。
2成分以上の混合物を調製する前の混触危険事前チェックにご活用ください。
詳細
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容器ラベル作成機能の追加について(2022.9.8)
単一及び混合物の容器ラベルを作成できるようになりました。混合物のラベルは「NITE-Gmiccs分類ロジック」に基づき作成しています。
右側メニューの「ラベル作成」、もしくは「化学物質入力」で物質入力後に右下の「ラベル作成」ボタンからラベル作成画面に移行できます。
詳細
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「保護手袋選定」内容の充実について(2021.12.23)
「保護手袋選定」で、溶解度パラメータを使った手袋素材の耐性比較や、複数メーカーの保護手袋について破過時間の比較が出来るようになりました。
リスクアセスメントの「結果」のページの最後で「保護手袋選定を行う」を選択することで、使用する化学物質に適した手袋選定が出来ます。
また、画面右側のメニューからも専用ページに入れます。
保護手袋の選定に、ぜひご活用ください。
詳細
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保護手袋の選定・使用等に必要な情報の掲載について(2020.2.17)
「結果」「結果の詳細」「危険有害情報」の各ページに「保護手袋について」を追加し、保護手袋の選定・使用等に必要な情報を掲載しました。
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経皮吸収リスク評価の追加について(2019.11.20)
少量・低頻度向け手法に、経皮吸収リスク評価機能を追加しました。評価手順は、厚労省・みずほ情報総研CRAツールCREATE-SIMPLEでの経皮吸収リスク評価手順に準じていますが、デフォルトでは評価基準を1ランク厳しくしています。
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精細CRAについて(2019.1.24)
化学物質リスクアセスメントマルチツールに精細CRAを追加しました。
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平成29年度政府によるGHS分類結果を追加しました(2018.5.24)
2018/5/16に公表された平成29年度政府によるGHS分類結果【新規分類】【再分類・見直し】のうち、CAS RN®のある物質の分類結果をシステムデータベースに追加しました。
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最初に選択されるCRA手法の変更について(2018.5.1)
これまで、JISHA方式[半定量的手法]をデフォルトのCRA手法にしていましたが、2018年5月1日から、厚労省・みずほ情報総研の「少量・低頻度向け」CRA手法に変更しました。
これまでのデフォルト手法、JISHA方式[半定量的手法]と比較した「少量・低頻度向け」手法の違いをこちらにまとめました。
この「少量・低頻度向け」手法を利用される方は、その手法のベースとなっている
「少量・低頻度の化学物質取扱作業に向けたリスクの見積り方法」をご覧いただき、内容を理解するようお願いします。
加えて、こちらもご覧ください。
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ツール名の変更について(2018.5.1)
複数のCRA手法でのリスク評価が可能になったため、本ツール名を「新JISHA方式化学物質リスクアセスメントツール」から「化学物質リスクアセスメントマルチツール」に変更します。
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「半定量的手法」または「定性的手法」を利用される方へ
このツール内の「半定量的手法」または「定性的手法」は中央労働災害防止協会のリスクアセスメント方式をベースにしています。これらの手法を利用される場合は、同協会が実施する
健康障害防止のための化学物質リスクアセスメント研修
や同協会発行のテキスト「化学物質リスクアセスメント」(平成28年5月18日発行 第1版)を通して内容を理解するようお願いします。
こちらもご覧ください。
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ツールを適切に使用頂くために(2018.5.1)
本学では2つのCRAツールをそれぞれ別サイトにて公開しています。各ツールを適切に使用するために、これらの違いや特徴を記した文書を用意しました。 → 本ツールを適切に使用するために
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BAuA EMKG導入のお知らせ(2015.11.20)
「CRA環境設定」で、吸入と皮膚接触によるばく露に特化したコントロールバンディング「BAuA EMKG」(ドイツ連邦労働安全衛生研究所考案)を指定できるようになりました。
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目標リスクレベルとリスクアセスメント実施時期
研究室等で薬品を使って初めて実験を行う場合には、本ツールで事前にリスクレベルを確認し、リスクレベルがI(有害性をGHS分類で見積もった場合はII以下)になる実験条件を探して下さい
他の人が既に使っている薬品であっても、あなたが初めて使用する場合はリスクアセスメントを実施して下さい。
結果は「保存用PDF出力」を利用して保存するとともに、指導教員と相談してリスクレベルに応じたばく露防止対策を行って下さい。
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アクセスログ及びシステム利用ログの記録について
本システムでは、「利用状況の把握」、「動作確認」、「学内に限定したリスクアセスメント実施記録の収集」、「システム改良のためのデータ収集」を行う目的で、
「アクセスログ」、「物質名・実験条件・リスクアセスメント結果」等を記録させて頂いています。万一、記録された情報に個人情報が含まれる場合は、
「独立行政法人等の保有する個人情報の保護に関する法律」及び「国立大学法人福井大学の保有する個人情報の保護に関する規則」に従い適正に管理し、
目的以外の用途には利用いたしません。企業や機関名についても同様に保護します。